【驚異のDNA分析】史上最悪の幼女誘拐事件を天才科学者がたった５日で犯人を特定した方法とは?

今回は『ありえへん∞世界』の「全米史上最悪の幼女誘拐事件が３０年越しに解決！その裏に隠された衝撃の捜査方法！」編をまとめていきます。

米国では迷宮入りしていた事件が新しいDNA鑑定法によって、2018年のたった1年間だけで次々と30件以上が解決しました。

その驚異のDNA分析法をご紹介します。

DNA分析サイトを使って捜査

DNA分析サイトとは、ある人のDNA情報から類似性のあるDNAをもった別の登録者を特定してくれるサービスです。

生き別れになった親族探しや血縁のルーツを把握する目的でアメリカで大流行しています。

犯人の探し方

①　犯人のDNA情報を分析サイトにアップロード

②　DNAがマッチした相手、つまり犯人の遠い親戚を特定します。

 DNA分析サイトのスゴイ所 
これまで全く捜査線上にいなかった人物を一瞬にして犯人として炙(あぶ)り出してしまうことなのです。

天才科学者シーシー・ムーア（CeCe Moore）はDNA分析サイトを使ってたった５日間で真犯人を見つけました。

「史上最悪の幼女誘拐事件」の犯人を突き止めた方法（30年越しに解決）

天才科学者シーシー・ムーアは金曜日に犯人を捜し始め、翌週の火曜日に犯人を特定しました（たった５日間）。

①　犯人のDNA情報を特殊な方法でサイトにアップロード。

②　犯人のDNAの1.5%が共通している親族を見つけました。

③　犯人の親戚にあたる人物の家系図を作成。家系図といっても一般的な数世代のものではなく、およそ1800年頃まで遡り数千人規模の壮大な家系図を作り上げました。

④　家系の情報はファイスブックやツイッター、インスタグラムなどのSNS。古いものは婚姻に関する新聞記事からパズルのピースを集めていきます。

⑤　家系図の人数は1500名となり、その中の数十名が犯人と同じ世代と一致し、さらに年齢・性別など犯人像と一致する人物を絞り込むと２名の男性が候補に残りました。

⑥　その２人の兄弟が住んでいる家の周辺を探索し、DNA鑑定に必要な毛髪や体液を入手しました。（犯人の逮捕につながったのはゴミの中からDNA鑑定に必要な体液）

⑦　二人のうち一人が殺人現場に残されたDNAと一致。

犯人は体が不自由なジョン・ミラー（59歳, 事件当時は29歳）。逮捕時に刑事が何の容疑で逮捕されるかわかるかと聞くと犯人は「エイプリル・ティンズリー」と殺した少女の名前を一言だけつぶやきました。

警察を欺き幼稚な犯人だと装うためだと思われていた(犯行現場に残されていた)スペルミスや乱れた文字は、単に男が持つ軽度の知的障害によるものでした。

2018年12月21日裁判の結果、犯人ジョン・ミラーは殺人などの罪により懲役80年の刑を言い渡されました。

従来のDNA鑑定と新しいDNA分析の違い

従来のDNA鑑定は受刑者などすでにDNAが登録されている一部の人間としか照合できません。それも完全に一致しなければ鑑定結果が出ませんでした。

一方、DNA分析サイトはサイトに登録している全世界の人が対象になります。しかもDNAの一部が一致するだけでも鑑定結果がでます。

天才科学者シーシー・ムーアのその他の偉業

昨年５月から今までの間に犯人の身元特定に成功した迷宮入り事件は３３件！

シーシー・ムーア「このDNA分析サイトを使った捜査方法は今後どんどん使われていくでしょう。今後数ヵ月間で数十件、数年で数百件の事件が解決するでしょう。」

「アメリカで凶悪犯が逮捕を免れる事は難しくなります。自分のDNAを残さずに凶悪犯罪を犯すのは至難の業です。」

「もはや連続殺人者や連続強姦魔はいなくなるでしょう。」

「ある統計によれば、アメリカでは2000万人がDNA分析サイトに登録した時点で99％の犯人を特定できるようになります。本当に犯罪がなくなる未来への可能性をこの技術は秘めているのです。」

Seigoの追記

シーシー・ムーア氏によりますと2000万人がDNA分析サイトに登録すると99％の犯人を特定できるようになるとのことですが、アメリカは人口が約３億人なので人口の6.7%の人が登録すれば全ての人をDNA分析で突き止められることになります。

今の時点ではどのくらい登録されているのかと調べてみますと、23andmeで120万人ほどが登録されており(MIT Technology Review)、こちらのサイト(WIRED)の情報ではSNSで1300万人の家系図を作成したとあります。このような情報からアメリカで2000万人の登録はそう遠い未来ではなさそうです。

今回紹介された犯人捜しのための家系図の作成には、しっかりと「ファイスブックやツイッター、インスタグラムなどのSNS」が利用されたと述べられておりました。アメリカではSNSの情報が犯人捜しに利用され、まるで当たり前かのような報道をされているのに驚きます。日本も全くこれと同じ道を進むのでしょう（日本の官公庁はアメリカの方法にいつも追従なので）。

セキュリティー強化のためにSNSは日本製を強化すべきではないのでしょうか？

日本製のSNSや日本製の5Gシステムの開発を国策として始めたほうがいいかもしれません。

 

 

ジョン・ミラー